物価がどんどん上がって、「今の生活だけで手一杯…」と感じる方も多いのではないでしょうか。
でもふと、「この先、老後は大丈夫？」と不安になる瞬間、ありませんか？
実は、老後の不安は“今”の行動でグッと軽くすることができます。
今回の記事では、ファイナンシャルプランナーの視点から、老後貧乏を防ぐために今からできる7つのポイントをわかりやすくお伝えします。
動画で見たい方はこちらからどうぞ▼ 文字で読む方はこのままお進みください。
老後貧乏を防ぐためにやっておきたい7つのこと
最近、生活にかかる費用が何もかも高くなっていませんか？
買い物をするたびに「高いな」と感じることが多くなっていて、その感覚がずっと拭えない毎日です。
そんな状況なので、今の生活に精一杯で「将来のことなんてとても考えられない」という方も多いかもしれません。
でも「今がこんなに大変なら、老後はどうなるんだろう？」と、先のことを心配して相談に来られる方も最近増えてきています。
今後、社会がどう変わっていくかは分かりませんが、一般的に老後に入ってから収入を増やすのはなかなか難しいものです。
老後になってから苦しい生活になったり、子どもに金銭的な援助を求めることになったりするのは、できれば避けたいですよね。
ということで今回は、「今だからこそできるちょっとした工夫で、老後貧乏を防ぐためのポイント」を一緒に確認していきましょう。
受け取れる年金の金額を把握しておく
年金の金額は人それぞれですが、今は働いて収入があると思います。
でもいずれは働けなくなって、収入を得るのが難しくなります。
そのとき、代わりになるものがないと不安になります。
そこで頼りになるのが公的年金です。
日本では国民皆年金制度があるので、10年以上（120か月）何らかの形で加入していれば、生きている限り老齢年金を受け取ることができます。
ただし、その金額は現役時代にどの年金制度にどのくらい加入していたかによって異なります。
ですから「平均額」ではなく、「自分が将来いくら受け取れそうか」を見積もることが大切です。
そのために活用したいのが「ねんきん定期便」です。
詳しいチェックポイントについては、こちらの動画でも紹介していますので、ぜひそちらもご覧ください。
また、「ねんきんネット」や「公的年金シミュレーター」を使って具体的なシミュレーションも可能です。
夫婦の場合はそれぞれの金額を出してみるとよいですね。
たとえば、夫婦で20万円と分かれば、あといくら必要なのかが見えてきて、対策を立てやすくなります。
また、年の差夫婦でどちらかが先に亡くなった場合の年金額も、今のうちに確認しておくと安心です。
公的年金は受け取りを始めてから増やすのが難しいからこそ、早めに把握しておくことで安心感につながります。
生活コストを見直す
老後は、収入を増やすよりも支出を減らす方が現実的なケースが多いです。
年金収入を見積もったら、それに合わせて支出も見直しましょう。
「節約」と聞くと、しんどそうに感じるかもしれませんが、毎月自動的に出ていく固定費を見直すなら、意外と負担は少ないものです。代表的なのは通信費・保険・サブスクなどですね。
固定費は一度見直すと、年間で大きな節約になります。
そのための調べものや手続きが面倒に感じて、手をつけられないまま…ということもありますよね。
「格安スマホはよくわからない」
「保険の必要性も誰に相談すればいいのかわからない」
「サブスクがいくらかかっているか把握していない」
…そんな『先送りグセ』は、老後の貧乏につながってしまうかもしれません。
見て見ぬふりを続けていると、いつまでも状況は変わりません。
今すぐ手をつければ、時間がかかっても節約の効果は大きいかもしれません。
気をつけたいのは、せっかく削減できたお金をそのまま放置して、無駄に使ってしまうこと。
たとえば3,000円節約できたなら、その分を積み立て貯金やNISAに回すなどして、無駄遣いを防ぐ仕組みもセットで考えるのがおすすめです。
もちろん老後までまだ時間があるなら、いまから年金の生活水準に合わせる必要はありません。
それでも、娯楽費などの「ゆとり・便利」のためのお金と、「絶対には減らせない支出」をあらかじめ整理しておくと、いざというときの行動が取りやすくなります。
お金の「貯め癖」をつける
お金が貯まらない人の多くは使う「順番」が逆です。
「お金がないから貯められない」ではなく「貯めた残りで使う」が正解です。
人の意志の力だけで「お金を使わない」ようにするのは難しいので、貯金の基本は「先取り」。
気づいたら使っていた、今月も余らなかった、というのを防ぐために、給料が入ったらすぐに目の届かない場所に移しておくのがポイントです。
老後資金として貯めるなら、「iDeCo（イデコ）」がおすすめ。
老後まで引き出せないという特徴があるからこそ、確実に貯められます。
目的によっては「NISA」や「定期預金」など、適した貯め方を選ぶことが大切です。
10年程度で使う予定のあるお金と、将来のための貯金はきちんと分けて管理しましょう。
働けるうちは働き続けるという選択肢を持つ
「老後」をいつからと定義するかは人それぞれですが、60歳や65歳をイメージする人が多いようです。
そうすると「あと数年しかない…」と焦ってしまう人もいるかもしれません。
でも、いつリタイアするか（＝いつからが老後なのか）は自分で決めていいんです。
たとえば65歳で会社員を退職しても、パートやアルバイト、個人事業主として働き続けることもできます。
年金だけでは足りない部分を、少しでも働いて補えるというのは、非常に心強いものです。
そのためにも「どんな働き方ができそうか」を今から考えておきましょう。
資格取得や副業、スキルの蓄積など、小さな準備が未来を変えるかもしれません。
老後の住まいについて整理しておく
「衣・食・住」と言いますが、特に住宅費の占める割合は大きいです。
とりあえず住む場所があればなんとかなるという人も多いですが、住宅計画はとても大切です。
住宅ローンが残っているなら、完済予定年齢を確認し、定年に合わせて完済できるよう準備しましょう。
繰上返済は必須ではありませんが、返せるように資金を準備しておくのが大事です。
また、高齢になってから住み替えが必要か、家賃を年金と貯金でまかなえるかなどを事前に考えておくと、働き方や貯金目標も明確になります。
医療・介護の費用を考えておく
年齢を重ねると、医療や介護のサポートが必要になる可能性が高まります。
現状では、公的健康保険によって医療費の自己負担は比較的軽く抑えられていますが、今後は高齢者の自己負担が増える可能性はあります。
そのため、医療費用としての貯金や、必要に応じた医療保険の加入も検討材料になります。
介護に関しては、状況や地域によって大きく負担が異なります。
平均的には老後期間を通じて、600万円程度準備できると安心です。
まずは「公的介護保険」の仕組みを理解することが重要です。
（こちらの動画もぜひ参考にしてください）
介護サービスは自治体ごとに違いがあるため、１度は住んでいる市区町村のホームページをチェックしてみましょう。
お金のことを家族と共有しておく
普段から夫婦でお金の話をしているなら良いですが、それぞれが管理している場合や、家族が何も知らないままだと、いざというときに手続きが煩雑になったり、無駄なお金がかかったりします。
「まさか借金があった」「あると思っていた資産が消えていた」なんてことも起こりかねません。
エンディングノートまではいかなくても、お金の一覧を整理し、使っていない口座は解約するなど、トラブルの元を早めに片付けておくことをおすすめします。
また最近は、スマホやPCの中に残る「デジタル遺品」も問題になっています。
整理しておかないと、遺された人が大変な思いをすることもあるので、元気なうちに済ませておくのが安心です。
いまだからできることを確実に「実行」する
老後への不安を抱える方は多いですが、老後は「今の自分の延長線上」にあります。
だからこそ、今できることを少しずつ始めることで、安心した老後を迎えられるはずです。
老後は思っているより長く、後半になるほど変化を起こすのが面倒になってきます。
「まだ先のこと」と思わずに、今すぐできることから少しずつ始めてみてください。
自分のうちの場合は実際に何からしたらいい？どうやって手を付けたらいい？と、悩んでいるときは、個別相談なども承っています。
保険や金融商品を販売しない相談専門のFPですので、安心してご相談くださいね。
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