こんにちは。
子育て世代を応援するファイナンシャルプランナー、FP相談ねっと認定FPの前田菜緒です。
40代になってマイホームを欲しいと思っても、
40過ぎているのに、ローン返せる？これから教育費もかかるし、大丈夫・・・？しかも、老後資金も貯めないといけないのに。
と、お金のことを考えてしまいませんか。お金のことを考えるのは、とても大切なのですが、そのせいで、家探しに積極的になれなかったり、いつまでも不安がつきまとったり・・・。
だって、もし、あなたが40歳なら、35年ローンを組むとローン完済は、75歳！めまいがしそうです。
つまり、マイホーム購入に、年齢は関係ないということなのです。
では、マイホームを購入できる家庭、できない家庭の違いはなんでしょうか。この記事では、40代でもマイホームを安全に購入できる条件とその方法についてお伝えします。
条件1、物件価格の3割の貯金（頭金分）があること
40代でも安全にマイホームを購入できる家庭の条件、1つ目は
3000万円の家を購入したいなら、その3割の900万円の貯金が必要ということですね。なぜなら、頭金を1割〜2割入れることで住宅ローンの金利が引き下がることがあるからです。ちなみに、フラット35（固定金利）は、1割の頭金で金利が下がります。フラット35専門の金融機関ARUHIでは、頭金の割合が多ければ多いほど、金利が下がるプランがあります。
なので、少なくとも金利を引き下げるために物件価格の2割の貯金は必要です。
でも、必要な貯金は物件価格の3割です。残りの1割は何かというと、諸費用分です。住宅購入時には、不動産取得税や引っ越しなど諸費用がかかります。諸費用として1割は少し多めではありますが、安全家計を考えるなら頭金と諸費用で3割とみておきましょう。
ただし、実際に貯金を頭金に入れるかどうかは別です。頭金を入れても金利が引き下がらないプランはありますし、頭金を入れない方が良い場合もあるので、頭金を入れるかどうかはケースバイケースです。
しかし、それでも、物件の3割程度の貯金は必要です。
なぜなら、繰上げ返済用の資金が必要だからです。変動金利で借りて、金利が上昇しそうになった時や、55歳や60歳で給料が激減した時、頭金3割分の貯金があるのとないのとでは、生活レベルが全然違います。老後破綻するかしないかくらいの差があります。
それに、40代にもなって、そもそも3割程度の貯金がないということは、貯められない家計ということです。厳しいようですが、貯められない家計は、ローンを組む前に貯まる家計に体質改善する必要があります。
体質改善するまで待てないということなら、貯金が物件価格の3割になるまで物件価格を下げましょう。貯金が600万円なら3000万円の家ではなく2000万円の家にするということです。
かなり単純な対処法ですが、40代で家を買っても老後破綻しないような安全家計を考えるなら、このくらいの覚悟は必要です。
条件2、半年分の生活費の貯金があること
40代でも安全にマイホームを購入できる家庭の条件、2つ目は
一般的に手元においておく、すぐに現金化できる資金としては、生活費の半年〜1年分と言われています。これは、予想外の支出にそなえるためのお金です。なので、生活費としての貯金は最低でも半年分はおいておきましょう。
でも、最近は地震や台風など災害がひどいので、できれば1年分備えておきたいですね。
条件3、教育費を準備していること
40代でも安全にマイホームを購入できる家庭の条件、3つ目は
お子さんがいる家庭では、教育費の準備も必要ですね。どれだけ準備できているか？は、お子さんの年齢によるので、一概には言えませんが、とにかく、教育費として積み立てているという事実が重要です。
「教育費のために保険に入りました」→OK
「上の子は保険に入っているんですが、下の子は何もしていないんです」→う〜ん、1000歩譲ってOK
「準備しないといけないと思っているんですが、まだ準備してないんですよ」→NG「下の子の教育費、準備していない」はアルアルですね。
上の子の準備額が高額なら問題ないですが、そうでないなら、下の子にも準備してあげてください。
老後破綻を招かないマイホーム購入プランを
40代、とくに高齢出産夫婦だと、子どもが大学に行く頃には給料は激減している可能性があり、その状況で住宅ローンを返していかないといけません。それまでに返済できれば良いですが、できる家庭の方が少数派です。
だからこそ、計画的な返済が必要です。住宅ローンのシミュレーションを何パターンか行って、これなら問題なさそうというプランを作ってみてください。その際、変動金利なら、その金利がローン返済期間中、ずっと変わらないか？も考慮して作るのがポイントです。
もし、自分で作っていて難しい〜と思うなら、ライフプランのご相談に来てくださいね。ご相談では、住宅費、教育費、老後費用など、これらを両立させて、それぞれいくらまでなら支出できるか、ご相談者の優先順位とバランスを考えながら総合的にライフプランを作ります。
