寺田 紀代子

【青森・弘前】7月25日(木)18:30~20:00働く女性のマネーセミナー(第1回)ねんきん定期便で必要な老後資金を見積ろう!

こんにちは。

確定拠出年金相談ねっと認定FP 寺田紀代子です。

保険販売系FPとして、青森県弘前市で保険も含めてお金にまつわるよろず相談承ってます。

 

年金2000万円不足問題 解決してますか?

大騒ぎになった2000万円不足問題の発端になった、「金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書」の公開から1か月が過ぎました。

毎日テレビや新聞でいろいろなコメントが流れていましたが、少し下火になってきましたね。

みなさんは、この問題についてなにか行動を起こしたでしょうか?

それとも、芸能人のスキャンダルが通り過ぎたぐらいの感じで、忘れてしまったでしょうか?

2000万円という数字だけが独り歩きした感はありますが、将来を考えるきっかけを作ってくれた事件です。

面倒かもしれませんが、日本国中どの方も考えなくてはいけない問題。

この機会に自分事として考えてみる必要があります。

 

まずは自分の年金額を知ることから!

毎年お誕生月の中旬ごろに送られてくる「ねんきん定期便」じっくりご覧になったことありますか?

病気になった時、万一亡くなってしまった時、障害状態になった時、老後を迎えた時に国はどんな保障をしてくれるのかを計算できる画期的な定期便です。

老齢年金は、働き方・納めてきた保険料などによってそれぞれ変わってきます。

現時点で65歳からいくら年金がもらえるのか、計算してみましょう。

 

日々の暮らし逆算していませんか?

家事をしていてふと思ったことがあります。

自分、毎日逆算してるな と

 

朝、8時までにはデスクに着きたい。

身支度整えるのに30分

洗濯干すのに15分

食事の支度から食べ終わって食器洗うまでに1時間

朝の体操10分

新聞10分

サッと掃除10分

計2時間15分かかるから、5時45分に起床しないと間に合わないことになります。

老後の不足分もこれと変わらないですよね。

まずは、朝8時までにデスクに着く!という目標が定まらないと、5時45分に起きるというスタートが決まりません。

「ねんきん定期便」でもらえる年金額を試算しないことには、不足額という目標が決まりません。

ここから始めましょう。

 

セミナー開催します!

全3回のセミナーで、将来のお金の事、iDeCoやNISAのことが学べます

 

第1回セミナーは

7月25日(木)18:30~20:00

ねんきん定期便で必要な老後資金を見積ろう!

会 場 弘前駅前 ヒロロ3F 行政フロア 多世代交流室B

参加費 2160円

持ち物 電卓・ねんきん定期便

 

下記申込みフォームにてお申込みください。

2回目以降もお申込みの方は申込みフォームの質問欄にご希望の日時を入力お願いします。

老後の備えは一日でも早く始めることが得策!!

 

 

関連記事

【青森・弘前市】11月17日(金)19:00~20:30 貯蓄から投資へ!『iDeCo・新NISA・変額保険』の上手な使い方 セミナー開催!
こんにちは。 FP相談ねっと認定FP 寺田紀代子です。 青森県弘前市で保険にまつわるお悩みを中心に相談承っています。 貯蓄から投資へ!  この言葉が使われ始めてから、何年もたちますが、ご相談者の中には、投資への強い不信感から、踏み切れずにいる方がたくさんいらっしゃいます。 節税の王様『iDeCo』は条件によって、65歳……
収入保障保険、保険金額いくらなら安心?
こんにちは。 確定拠出年金相談ねっと認定FP 寺田紀代子です。 保険販売系FPとして、青森県弘前市で保険も含めてお金にまつわるよろず相談承ってます。 終身保険200万円は必要か?のコラムでも申し上げた通り、 保険のご相談に来られる方には、ねんきん定期便で公的保障の役目を十分お伝えしたうえで、 *医療保険 *収入保障保険 *死亡を保障する終身……
終身保険200万円は必要か⁉
こんにちは。 確定拠出年金相談ねっと認定FP 寺田紀代子です。 保険販売系FPとして、青森県弘前市で保険も含めてお金にまつわるよろず相談承ってます。 葬儀費用を保険で準備!   保険のご相談に来られる方には、ねんきん定期便で公的保障の役目を十分お話ししたうえで、 *医療保険 *収入保障保険 *死亡を保障する終身保険 が必要では……
iDeCoの税制優遇 あなたの節税額はいくら?
ご自身の所得税率ご存知ですか? iDeCoのメリットのひとつ 掛金全額所得控除 こんにちは。青森県で主に活動しています、確定拠出年金相談ねっと認定FP 寺田です。 青森では、まだまだ認知度の低いiDeCo。 企業型ですでに運用を始めている方も、内容をしっかり把握されている方は少数派です。 今年1月から日本国内のほぼすべての方が対象となったため、メディア……