五十嵐 義典

【メディア実績】11月16日・日本経済新聞23面「マネーのまなび」取材協力

ご覧の皆さま、こんにちは。

FP相談ねっと・五十嵐(いがらし)です。

11月16日の日本経済新聞23面「マネーのまなび」で取材をいただきました。

「働くシニア、年金はいつから」がテーマとなっております今回、繰下げ制度についてコメントを掲載いただきました。

65歳以降働く方は増えつつあり、いつから年金を受給したらいいか迷うことも多いでしょう。

繰下げをすると、年金が増えると言われてはいますが、繰下げの増額にはルールがあります。

そのルールを理解していないと、「思ったほど年金が増えていない」ということも起こります。

「70歳で42%増額」「75歳で84%増額」という数字だけが強調された情報だけでなく、年金事務所等の窓口やFP相談などでその制度の特徴や注意点をあらかじめ確認しておくとよろしいのではないでしょうか。

——————————————————————————————————————————————————-

【FP相談ねっと・五十嵐義典 これまでの実績】

●FP個別相談、金融機関の相談会等含め年金相談は合計5500件以上経験。

●教育研修は地方自治体職員向け、年金事務担当者向け、社会保険労務士向け、FP向け、社会人1年生向けなど。㈱服部年金企画講師。

●執筆は通算500本以上!『週刊社会保障』(「スキルアップ年金相談」「年金相談のトビラ」、法研様)、月刊『企業年金』(「知って得!公的年金&マネープラン」、企業年金連合会様)、「東洋経済オンライン」(東洋経済新報社様)、「MONEY PLUS」(マネーフォワード様)、「Finasee(フィナシー)」(想研様)、「現代ビジネス」(講談社様)、「THE GOLD ONLINE」「THE GOLD 60」(幻冬舎ゴールドオンライン様)、「あなたのお金と暮らしのそばに。ハマシェルジュ」(横浜銀行様)、「よるかぶラボ」(ジャパンネクスト証券様)、「ファイナンシャルフィールド」(ブレイクメディア様)。その他監修本・著書として、FUSOSHA MOOK「定年前後に得するお金の手続き」(扶桑社様・共同監修)、「DCプランナー1級合格対策問題集」「DCプランナー2級合格対策問題集」(経営企画出版・共著)。

●取材協力先は『日本経済新聞』『日経ヴェリタス』(日本経済新聞社様)、『読売新聞』(読売新聞東京本社様)、『プレジデント』(プレジデント社様)、『女性自身』(光文社様)、『SPA!』(扶桑社様)。

●調査研究活動は研究論文「老齢年金の繰下げ受給の在り方-遺族厚生年金の受給権がある場合-」(日本年金学会編『日本年金学会誌第39号』)など。日本年金学会会員。

※2024年7月までは井内 義典(いのうち よしのり)名義。

関連記事

【メディア実績】ファイナンシャルフィールド「繰上げ後、年金はもう増えない?(2)厚生年金に加入した場合」
ご覧の皆さま、こんにちは。 活動拠点は横浜。公的年金、若年層の金銭教育を得意分野とする、ハマのCFP®・社労士・1級DCプランナーの井内(いのうち)です。 ファイナンシャルフィールドで新規記事「繰上げ後、年金はもう増えない?(2)厚生年金に加入した場合」が掲載されました。 全4回の記事となる繰上げ受給開始後の年金額について、今回の第2回で……
【メディア実績】マネー現代「『繰り下げ受給』ができずに老後の資産計画が大崩れ…知らないとヤバイ『年金の支給ルール』」
ご覧の皆さま、こんにちは。活動拠点は横浜。公的年金、若年層の金銭教育を得意分野とする、ハマのCFP®・社労士・1級DCプランナーの井内(いのうち)です。 講談社様の現代ビジネス(マネー現代)で「『繰り下げ受給』ができずに老後の資産計画が大崩れ…知らないとヤバイ『年金の支給ルール』」が掲載されました。 長寿国の日本ですが、若くして遺族年金を受けて……
【公的年金Q&A】現在61歳、今から繰上げをすると繰上げ減額率は0.4%になる?
ご覧の皆さま、こんにちは。 公的年金、若年層の金銭教育を得意分野とする、横浜のCFP®・社労士・1級DCプランナーの井内(いのうち)です。 さて、今日もお届けします公的年金についてのQ&A。 今回はこちら、老齢年金の繰上げ受給についてです。 Q. 現在61歳、今から繰上げをすると繰上げ減額率は0.4%になる? 現在61歳。20……
【年金制度改正】2028年4月以降の子の加算制度の経過措置について
ご覧の皆様、こんにちは。 特定社会保険労務士、CFP®認定者の五十嵐です。 現行の年金制度上、障害基礎年金、遺族基礎年金、老齢厚生年金を受給していて、18歳年度末までの子あるいは障害等級1級・2級の20未満の子(いずれも婚姻していない子)がいれば、加算がされることになっています。 2028年4月の年金制度改正により、老齢基礎年金、障害厚生……