こんにちは、青山創星です。
前回までは、
投資信託を選ぶポイントとして
投資対象と投資手法（スタイル）
についてお話してきました。
今回は、
手数料についてお話しします。
投資のパフォーマンスを決める
大きな要素の一つが
コスト（費用）です。
一般的に投資するの場合のコスト
としては、税金と手数料があります。
確定拠出年金で考慮すべき
手数料は、
制度導入・維持のための手数料と
投資信託にかかる手数料とがあります。
今回は、
投資信託にかかる手数料のお話です。
投資信託にかかる手数料は
主に３種類あります。
販売手数料
信託報酬
信託財産留保額
の３つです。
このうち
販売手数料は、
確定拠出年金の投資信託の場合
通常かかりません。
金融機関の窓口で
投資信託の説明をしたり
相談にのってくれるので
そのためにかかる費用が
販売手数料というわけです。
ほとんどが販売窓口の
金融機関がもらうことに
なっています。
しかし、
確定拠出年金では
用意された１０～３０種類程度の
商品の中から自分で選んで
購入することになるため
このようなコストは必要ない
となるのです。
最近は
ノーロード商品と呼ばれる
販売手数料のない
投資信託も増えてきましたが
金融機関の店頭で買う商品には
まだまだ販売手数料のかかるもの
がたくさんあります。
この手数料は
最初に買う時に１回だけ
支払います。
３～４％程度ですので
馬鹿になりません。
これが
確定拠出年金の投資信託には
かからないというわけです。
次に
信託報酬です。
こちらは運用会社などに
支払われる手数料で、
投資信託を持っている間中
かかってきます。
そのため、
手数料の中でも
投資のパフォーマンスに
最も大きな影響を与えます。
年率で表示されていますが、
実際には日割りで計算した
金額が日々信託財産から
差し引かれていきます。
別途手数料を支払う
という形ではありません。
投資信託の価格を
基準価格と言います。
この基準価格は
信託報酬を差し引いた
後の信託財産から計算されます。
そして、
投資信託の収益率も
信託報酬を差し引いた後の
収益を基に計算されます。
投資信託自体の収益率が
同じであれば、
信託報酬の低いものほど
収益率が高いということになります。
最後に
信託財産留保額です。
これは、
投資信託の解約時
（まれに購入時）に
かかる費用です。
かかるものとかからないものが
あります。
解約金額から
この手数料を差し引いた金額が
信託財産に残ります。
解約すると
運用会社は
有価証券等を
売却するのに
手数料等がかかります。
そのコストを
解約した人に負担してもらう
というものです。
０．０５～３％程度まで
まちまちです。
これが
投資のパフォーマンスの
大きな決め手となるため
しっかりと確認する必要があります。
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