こんにちは。FP相談ねっと認定FP、野原です。
マネーフォワードさんが運営されている、日々のくらし、人生を豊かにする「くらしの経済メディア」MONEY PLUSさんにて、担当させていただいた記事がアップされてましたのでご報告です。
これからの投資行動のご参考になれれば幸いです!
新NISA、30代から積立した場合に資産はいくらになる? FPがシミュレーション
~「非課税枠の再利用」がカギ~
いよいよ、2024年から新しいNISA(少額投資非課税制度、以下「新NISA」)がスタートいたします。日本証券業協会によると、2022年末時点で30代のNISA(一般NISA・つみたてNISA)における口座数は242万口座、つみたてNISA残高は6,312億円です。この30代の口座数や残高はどの年代よりも多くなっており、今後のさらなる普及に期待しています。
新NISAは、資産運用のキソに立ち返るチャンス!
ドルコスト×リバランス
この組合せは、積立投資において最も大切な組合せです。
ところが、このことはあまり世間の金融教育では大切に扱われてきませんでした。
少額投資非課税制度であるNISAを「知る時代」から、新NISAの登場によって「活かす時代」へと変わっていきます。
資産運用ノウハウを取り戻す!
新NISAによって、運用会社に頼らずとも、我々ができることを再認識させられる時代になっていくともいえます。
こちらのコラムでもご紹介しましたが、野原流の積立投資は、なるべく他者に依存しないように、発想や投資手法のスケールを大きくしていくことを大切にしています。
数十年も積立投資を継続していくわけですから、金融業界や金融機関に頼っていては危ういですし、そもそも運用会社の運用スタイルと、我々個人投資家の運用スタイルは、一見似ているようで異なっています。
比べることではありませんが、一般投資家であっても、運用の専門会社に勝ててしまう運用はそれほど難しくはありません。
そのコツは、次の図のような発想などを持っておくとよいんじゃないかと思っています。
依存するのなら、より大きなスケールのものに依存したほうが無難でしょう。
「世間の非常識・金融業界の常識」には生きる知恵がつまっている!
最近、「資産形成」だけでなく「キャリア形成」についてお話しさせていただく機会が増えてきました。
これは僕が新社会人として証券マンになって数年後には感じていたことですが、金融業界には将来的にとても役にたつ「生きる知恵」が詰まっています。
それもそのはず古来より、軍事(地政学なども)・情報・金融(財政)は密接に絡みあいながら、当事者や第3者にまで大きな影響力をおよぼしてきました。
この3つを制するかどうかで、国内はもちろん、世界情勢は大きく動いてきたのです。
軍事は自国の供給力や需要の防衛、生産力の確保には欠かせませんでしたし、情報については情報発信(伝え方)・情報入手(受取り方)ともに重要ですし、金融(財政)によって天下分け目の戦いを左右することもしばしば・・・。
これらを現代に置き換えると、軍事はともかくとして、情報(メディア・娯楽)や金融(財政)は、我々の日常生活に非常に大きな影響を与えています。
マーケティングや行動経済学、統計学、心理学など、情報と金融に密接に関わることが多く詰まっています。
普段はこのようなことを意識することは少ないかもしれませんが、特に情報の受け取り方は我々が自立して生きていくうえでとても大事で、この観点では、「誰が」言ってるかよりも、「何を」言ってるかのほうがよっぽど大切です。
●入手した情報を、事実と推測・憶測などに切り分け、「つまりこうだよね」と自分なりに解釈できるようになる「要約力」
●一見関係なさそうな情報を含めて、得られた情報を寄せ集めて、その結果導き出されることを推測、想定して結論をだす「創造力」
このような力を養う訓練を自然とできるようになっていきます。
現代は、利便性の向上の裏返しかもしれませんが、SNSやショート動画などにあふれ、情報入手がよりインスタント(すぐできる、手間いらず)になってきていますので、自分で考えるという力を醸成しにくくなってしまっています。
とくに、消費税率が10%に増税された2019年くらいから、アメリカ大統領選挙、コロナショック、ウクライナ侵攻と、ますます自分で考えられる力が、全体として弱くなっていると僕は感じています。
その力を取り戻していきたいというかたであれば、そのひとつの解決策として、生きる知恵が詰まっている「お金の勉強」から少しずつスタートしてみるのはいかがでしょうか?
ぜひ読んでいただけたら嬉しいです!
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主な執筆・監修実績
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まとめ
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